パートナーの浮気や不倫を疑い、「探偵に調査を依頼しよう!」と思い立ってはみたものの
浮気調査をしていることが相手にバレたらどうしよう…と、不安に思う方もいらっしゃるのではないでしょうか。
パートナーが普段と違った行動、例えば「身に着ける物が変わった」「スマホをトイレやお風呂にまで持っていくようになった」
「帰宅時間が遅くなる、または出張が増えた」など怪しい行動が目に付くようになると浮気をしているのでは?と相手を疑い、
モヤモヤした気分で過ごさなくてはなりません。
このような時、探偵に浮気調査を依頼し「確実な証拠を掴む」事で安心材料を得る、または最悪の場合パートナーに突きつける言い逃れのできない浮気の証拠を得ることができます。
しかし、浮気調査を探偵社などのプロに依頼する事で相手にバレる事はないのでしょうか。
本記事では「浮気調査をするとバレるのか」という疑問にお応えし、バレるきっかけや理由、対処法なども含めご説明します。これから探偵に浮気調査や不倫調査を依頼しようと検討されている方は参考にしてみてください。
目次
浮気調査をする目的
はじめに浮気調査をする目的について整理していきます。調査の目的は人によって違うと思いますが「浮気や不倫をしているかどうかをはっきりさせる」「浮気相手の特定をする」「浮気・不倫の証拠を掴む為」となるのではないでしょうか。
婚姻関係のあるどちらかが他の異性と性的関係を持つことを「不貞行為」、恋愛関係にある2人の場合だとすると「浮気」という事になりますが、調査を専門家に依頼する場合は不貞行為である不倫調査が多くなると推測します。
本記事では、不倫調査も含め「浮気調査」として紹介します。
探偵に依頼する「浮気調査」がバレる可能性は?
探偵に調査を依頼し、調査員が浮気調査を実施した場合、「バレる可能性」について先に結論をいうと「バレる可能性はあります」。
バレる原因について詳しくみていきましょう。
浮気調査がバレる原因と理由
調査をしている事が相手にバレる原因は大きく3つに分けることができます。
その原因は「依頼者」「パートナーや浮気相手などの調査対象者」「探偵」によります。
「依頼者」が原因で浮気調査がバレる
はじめに浮気調査を依頼した「依頼者」の行動により調査がバレるといった原因があります。
なんと、と言うべきか予想通りと言うべきか、調査がバレる原因の多くが探偵側ではなく依頼者側にあるというのです。
「依頼者」がどのような行動をとると浮気調査がバレる原因となるかというと、
「普段しない質問をしたり落ち着かない様子をみせる」事や
「探偵に頻繁に連絡を取る事により履歴からバレる」事などがあります。
その他、探偵への調査料金の支払いをするタイミングでバレるリスクもあるので注意が必要です。それはどういった事かというと、振込明細や領収書などが調査対象者に見つかる可能性があるからです。管理には十分注意しましょう。
また、こらえ切れず、友人・知人などに浮気調査を探偵社に依頼した事を明かす事で、そこからターゲットの耳に入らないとは言い切れません。
人の口には戸が立てられないので、探偵に浮気や不倫の調査を依頼する事は自分の心に留めておいた方が賢明です。
「パートナーや浮気相手などの調査対象者」が原因で浮気調査がバレる
警戒心の強い調査対象者だった場合、調査に気づきやすいという観点からバレる可能性があります。
車や人など何度も目にするとうっすらと印象に残りやすくなりますが、やましい行動を自覚していながら警戒心の強い調査対象者は更に、些細な状況の変化でも敏感に感じ取る可能性が高まります。
「探偵」が原因で浮気調査がバレる
探偵は調査のプロですが、絶対に失敗しないという事はありません。
例えば、探偵が尾行中に調査対象者と何度か目が合ってしまう、印象に残ってしまうなどでバレるリスクが高まります。
浮気の調査がバレるとどうなる?
浮気調査が相手にバレるとどのような影響が考えられるのでしょうか。
バレてしまった場合の影響としては「証拠隠滅」「夫婦関係の悪化」「法的問題」「費用の無駄」の大きく4つが挙げられます。
証拠隠滅
調査がターゲットにバレると、調査をされている事を警戒したターゲットは証拠を隠してしまう可能性があります。
浮気の証拠を隠すために行動を変える、証拠になりそうなものを破棄する事などが懸念され、探偵に頼んだとしても浮気の証拠収集が困難になります。
また、慰謝料請求をするために探偵に浮気調査を依頼していたとしましょう。その際にもし、行き過ぎた行為により調査がバレると証拠隠滅どころか、逆に浮気相手に訴えられ、慰謝料を請求されてしまう恐れもあります。探偵や弁護士に依頼した場合はバレるようなリスクはそれほど高くはないと思いますが、自分で調査をしようとしている際には最大限の注意が必要です。
慰謝料とは
慰謝料とは、相手の不法行為によって精神的苦痛を受けた場合に請求できる損害賠償金です。慰謝料を請求できる期間は、原則「損害や相手の加害者を知った日から3年以内」とされています。
不倫(不貞行為)が認められた場合は慰謝料請求の対象となり、慰謝料の請求方法は内容証明郵便で相手に送付する方法や直接請求する方法があります。
夫婦関係の悪化
浮気調査が夫婦間のケースでは「不倫調査」という事になりますが、不倫調査をしている事が妻、または夫にバレると、疑った事による嫌悪感で夫婦間の信頼関係が更に悪化し、その夫婦関係までもが破綻する可能性があります。
不倫調査が発覚すると、調査をされたパートナーは失望や落胆の気持ちが生じるケースが多く、夫婦間の信頼が完全に崩壊することが予想されます。
また、失望や落胆ならまだしも、開き直り逆上してくる事さえ考えられます。
これにより、関係修復が困難になり、浮気が真実だったのかも不明な状態で、証拠も得られぬまま離婚に至ることも考えられます。
法的問題
調査がバレた場合、法的な問題が生じる事も覚悟しましょう。
調査を依頼した事が法に触れるわけではなく、法に触れる調査をした場合のケースですが、違法な手段の調査を進めた事がターゲットの知るところとなった場合、プライバシーの侵害や不正アクセス禁止法違反などの罪に問われる可能性があります。
また、違法な方法で収集した情報や証拠は裁判となった際に「無効」となる可能性さえあります。
浮気調査であっても、法令を順守した上で、個人の権利とプライバシーの尊重を大切にした調査が求められます。
この法律において「個人情報」とは、生存する個人に関する情報であって、次の各号のいずれかに該当するものをいう。
一 当該情報に含まれる氏名、生年月日その他の記述等(文書、図画若しくは電磁的記録(電磁的方式(電子的方式、磁気的方式その他人の知覚によっては認識することができない方式をいう。次項第二号において同じ。)で作られる記録をいう。第十八条第二項において同じ。)に記載され、若しくは記録され、又は音声、動作その他の方法を用いて表された一切の事項(個人識別符号を除く。)をいう。以下同じ。)により特定の個人を識別することができるもの(他の情報と容易に照合することができ、それにより特定の個人を識別することができることとなるものを含む。)二 個人識別符号が含まれるもの
— 個人情報保護法第2条1項
【引用】個人情報保護法第2条1項
個人情報保護法は、個人のプライバシーを守り、個人情報の適切な取り扱いを確保する法律です。
この法律は個人情報を取り扱う事業者に対して、適切な管理や利用、提供の義務を課しています。
違反すると損害賠償や行政処分が科される可能性があります。
また、探偵はプライバシーを尊重しつつ、適切な方法で調査を行うことが大切と上述しましたが探偵とプライバシーに関連する法律や調査方法は次のようになります。
1.探偵業と個人情報保護法
探偵業は「探偵業法」に基づいて行われます。
探偵は依頼者や対象者の個人情報を取り扱うため、「個人情報取扱事業者」に該当します。
探偵業法で許されている調査方法を遵守しながら、プライバシーを守る必要があります。
2.探偵業法で定められた調査方法
聞き込み:
ターゲットの関係者や周囲の人々に対して情報を尋ねる調査方法です。情報提供者のプライバシーを尊重しつつ、有用な情報を収集します。
張り込み:
ターゲットの行動を観察するために待機する調査方法です。公共の場で行う際には注意が必要です。
尾行:
ターゲットを追跡して行動を観察する調査方法で、直接的な観察により浮気の証拠を集めることが可能です。技術と経験が求められます。
3.条件付きで認められた探偵の調査方法
データ調査:
公開されているデータベースや名簿を利用して情報を収集します。適切な利用目的と管理が必要です。
写真・動画の撮影:
証拠収集のために行う調査方法でターゲットの浮気の証拠を確実に記録に残します。公共の場で注意しながら撮影します。
SNSやブログからの情報収集:
ネット上の情報を利用してターゲットの行動を把握します。規定を遵守しつつ利用します。
費用の無駄
浮気調査をしている事が調査対象者にバレると、探偵に支払った調査費用が当然ながら無駄になる事も頭に置いておきましょう。
調査失敗により、依頼者は高額な費用を支払ったにもかかわらず、何の成果も得られないどころか経済的な損失が発生します。
調査バレしないための対処法
上述したとおり、浮気調査がバレる原因は大きく3つあり
「依頼者」「パートナーや浮気相手などの調査対象者」「探偵」によって調査バレに繋がります。
その中で「依頼者」がバレないために対処する事は、探偵に調査を依頼している時は、普段通りの生活を心掛けることが大切です。
探偵からの報告を受けても感情を抑え冷静さを保つことで、相手に不審を抱かせることを防ぎます。
また、探偵に浮気調査を依頼する時に、どのような証拠が欲しいのか、調査の目的は何かを明確にする事で無駄な調査が省け、調査対象者にバレるリスクを軽減する事に繋がります。
その他、ついついSNSやブログなどで調査中である事や浮気調査の途中経過を投稿したくなりますが、その行動は情報が拡散され調査対象者に知られるリスクが高まる事を覚えておきましょう。調査をしている事を知る人物は最小限に抑えるべきです。
更に、浮気調査の現場に訪れる事も調査中は避けましょう。信頼のおける探偵に依頼したら調査完了まで、プロにまかせる方が依頼達成の成功率が高まります。
自分で調査するリスク
探偵や弁護士に浮気調査を頼まずに自分で調査を進めたいと考えている方もいらっしゃるのではないでしょうか。自分で調査を進める為に一番取り掛かりやすのは「相手の携帯をチェックする」事だと思います。携帯電話は誰もが利用する連絡ツールで日常生活に欠かせません。浮気が疑われるパートナーの携帯であるとなると、そこには浮気の事実が隠されている可能性は高いですね。
しかし、浮気調査という大義名分があっても相手の携帯電話を無断で見る事は、プライバシーの侵害や不正アクセス禁止法違反といった罪に問われる可能性があるのでリスクが伴う行為だという事を覚えておきましょう。
また、相手の携帯電話を無断で見たという事を証拠とされてしまった場合、裁判において不利に働く他、その証拠は浮気(不貞)の証拠として認められない可能性が高く、リスクの高い行為という事がわかります。更に、逆に損害賠償請求をされる要因となるので、携帯電話のチェック一つをとってもそうですが、法的知識が無い状態で自分で浮気調査をする事は困難を極めます。
不正アクセス禁止法違反とは
不正アクセス禁止法違反とは、不正アクセス行為(または不正アクセスに繋がる行為、不正アクセスを助長する行為)をすると法律違反となり罰則があります。「不正アクセス罪」の罰則は「3年以下の懲役又は100万円以下の罰金」が科せられます。
不正アクセス禁止法に該当する罪は先に紹介した「不正アクセス罪」の他「不正取得罪」「不正助長罪」「不正保管罪」「不正入力要求罪」があり、「不正取得罪」「不正助長罪」「不正保管罪」「不正入力要求罪」の罰則は「1年以下の懲役または50万円以下の罰金」となります。
また、不正アクセス禁止法の罰則には時効があり時効は3年とされています。
信頼のおける探偵選びのポイント
信頼できる探偵社を選ぶことは、調査バレのリスクを軽減します。
高額な依頼料を支払う上で、探偵選びは失敗したくはないですね。
数ある探偵事務所の中で依頼する探偵を選ぶポイントは、公開されている「評判と実績」を確認してみましょう。
成功事例を事前に確認する事で自分と近い事例が見つかる可能性があり、依頼先の選定条件のひとつとなります。
また、料金体系が明確に提示されているか、追加費用の有無なども確認しておきましょう。
依頼後の予期せぬ請求トラブルを避ける事ができます。
更に、「探偵業標識」の確認も欠かせません。
2024年4月より「探偵業届出証明書」は「探偵業標識」の提示義務に変わりました。
探偵業を営むには、公安委員会に届出を行い、営業所やウェブサイトへ「探偵業標識」を掲示することが義務付けられています。
例外として以下の2点の場合は提示義務の免除があります。
- 常時使用する従業者の数が5人以下である場合
- 当該探偵業者が管理するウェブサイトを有していない場合
「探偵業標識」があることで、探偵事務所の信頼性が保証されますが、もし提示されていないとしても例外がある事を念頭に確認しましょう。
上記に挙げた選定のポイントを考慮し、探偵社の無料相談を活用する事がお勧めです。多くの探偵事務所では依頼前に無料で相談を受け付けています。実際に相談して料金や実績など確認し、信頼できる探偵社を見つけましょう。
まとめ
プロの探偵に依頼するとしても「浮気調査」がバレる可能性はあります。
その原因は「依頼者」「パートナーや浮気相手などの調査対象者」「探偵」により違ってきますが、
依頼者が慎重に探偵を選び、依頼中は特別な行動をせず日常生活を送る事でバレるリスクを大幅に減らす事ができます。
また、自分で浮気調査を進める事は、法律の知識がなければ違法行為になる可能性があります。もし、相手の携帯電話をチェックしている事が相手にバレたら、相手から逆に損害賠償請求をされる事にもなりかねません。浮気調査は自分で進めずプロの知識を借りた方が安心で確実です。
パートナーの浮気に悩まされる日々を過ごす中で意を決して浮気調査を依頼するのですから、確実な証拠や報告書を手にしたいですね。安心して調査を頼める探偵を見つけてください。